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JPMインド株アクティブ・オープン

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ファンド概要

日本経済新聞掲載名

インドア

決算日

毎年1月27日(休業日の場合は翌営業日)

ファンドの休日

詳しくはこちら

交付目論見書

交付目論見書

請求目論見書

請求目論見書

基準価額情報

基準価額

(基準日)
2017/10/20

前日比

21,842 円

-170

ファンドの特徴

主としてインドの株式を実質的な主要投資対象として運用を行い、信託財産の成長をはかることを目的とします。

インドの株式の中から、収益性、成長性等を総合的に勘案して選択した銘柄に主として投資します。

●インドを含むアジア地域の経済状況の分析を行い、銘柄選択に生かします。
●積極的な企業取材*を基に、成長性があり、かつ割安な銘柄を中心に投資します。
*J.P.モルガン・アセット・マネジメントのアジア・太平洋地域の株式運用を行うチームにおいて、アジア地域で年間延べ約7,500件(平成27年実績)の企業取材を行っています。企業取材とは、企業訪問、企業来訪、電話取材等を通じて、企業の情報を得ることをいいます。
J.P.モルガン・アセット・マネジメントは、JPモルガン・チェース・アンド・カンパニーおよび世界の関連会社の資産運用ビジネスのブランドです。

原則として、為替ヘッジは行いません。

主としてインドルピー建ての株式に投資しますが、原則として為替ヘッジを行わないため、インドルピーと円との為替変動による影響を受けます。

為替変動は、インドルピーが円に対して上昇する(円安となる)場合に投資成果にプラスとなり、一方でインドルピーが円に対して下落する(円高となる)場合に投資成果にマイナスとなります。

ファンドの運用はファミリーファンド方式*により、マザーファンドを通じて行います。

*ファミリーファンド方式とは、ベビーファンドの資金をマザーファンドに投資して、マザーファンドが実際に有価証券に投資することにより、その実質的な運用を行う仕組みです。

ファンドのベンチマークは、MSCIインディア・インデックス(税引後配当込み、円ベース)とします。

ファンドは、ベンチマークを上回る投資成果の実現を目指しますが、ベンチマークを上回ることを保証するものではありません。

ベンチマークとは、ファンドの運用成果を測る際に比較の基準とする指標のことをいいます。
MSCIインディア・インデックスは、MSCI Inc.が発表しています。同インデックスに関する情報の確実性および完結性をMSCI Inc.は何ら保証するものではありません。著作権はMSCI Inc.に帰属しています。
MSCIインディア・インデックス(税引後配当込み、円ベース)は、同社が発表したMSCIインディア・インデックス(税引後配当込み、米ドルベース)を委託会社にて円ベースに換算したものです。

JFアセット・マネジメント・リミテッド(香港法人)に運用を委託します。

J.P.モルガン・アセット・マネジメントのグローバルなネットワークを活用し、運用を行います。

お客様の投資判断において重要な情報となりますので必ずお読みください。

ファンドは、外国の株式を主な投資対象とし、また、その他の外貨建資産を保有することがありますので、株式市場、為替相場、その他の市場における価格の変動により、保有している株式等の円換算した価格が下落した場合、損失を被る恐れがあります。

ご注意していただきたい事項について

  • インドのボンベイ証券取引所またはナショナル証券取引所のいずれかの休業日および委託会社が指定する日には、購入・換金の申込受付は行いません。
  • 換金代金のお支払いは、原則として換金申込日から起算して9営業日目からとなります。
  • インド株式を売却する際に売却益に対して課税されることがあります。その際、税金の費用計上が、保有期間で按分されることなく税額確定後に行われます。


【収益分配金に関する留意事項】はこちら

注意事項

ファンドの運用による損益はすべて投資者に帰属します。
投資信託は元本保証のない金融商品です。投資信託は預貯金と異なります。
基準価額の変動要因
ファンドは、主にインドの株式に投資をしますので、以下のような要因の影響により基準価額が変動し、下落した場合は、損失を被ることがあります。

  1. 株価変動リスク
    株式の価格は、政治・経済情勢、発行会社の業績・財務状況の変化、市場における需給・流動性による影響を受け、変動することがあります。
  2. 為替変動リスク
    ファンドは、原則として為替ヘッジを行わないため、為替相場の変動により投資資産の価値が変動します。
  3. カントリーリスク
    インドには以下のようなリスクがあり、その影響を受け投資資産の価値が変動する可能性があります。
    • 先進国と比較して一般的に政治、経済、社会情勢等が不安定・脆弱な面があり、株式や通貨の価格に大きく影響する可能性があります。
    • 株式・通貨市場の規模が小さく流動性が低いため、株式・通貨の価格変動が大きくなる場合があります。
    • 先進国と比較して法規制の制度や社会基盤が未整備で、情報開示の基準や証券決済の仕組みが異なること、政府当局による一方的な規制導入もあることから、予期しない運用上の制約を受けることがあります。
    • インドの税制においては、非居住者による1年を超えない保有有価証券の売却益に対するキャピタル・ゲイン課税等、インド特有の課税があります。また、一方的な税制の変更や新税制の適用がある場合があります。

上記は、ファンドにおける基準価額の変動要因のすべてではなく、他の要因も影響することがあります。
詳しくは請求目論見書をご参照ください。


当ホームページは、日本の居住者の利用に供する目的で作成されたもので、その他の国の居住者を対象とするものではありません。当ホームページは、弊社に関する情報のほか、証券投資一般等に関する情報提供を目的としたものであり、証券投資につき、勧誘を目的としたものではありません。当ホームページは、弊社が信頼性が高いとみなす情報等に基づいて作成しておりますが、その正確さを保証するものではなく、当ホームページに記載された情報を使用することにより被った損害を補償するものではありません。当ホームページに記載された意見・見通しは表記時点での弊社の判断を反映したものであり、今後変更されることがあります。弊社ないしは弊社グループ会社又はそれらの従業員は当ホームページで言及している有価証券を保有している場合があります。

投資信託は、株式及び公社債等値動きのある証券(外国証券には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって元本が保証されているものではありません。投資信託は、預金保険の対象ではありません。投資信託を証券会社以外でご購入いただいた場合、投資者保護基金の保護の対象ではありません。投資信託は、金融機関の預金と異なり、元本および利息の保証はありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負います。過去の運用成績は将来の運用結果を保証するものではありません。投資信託の取得のお申し込みの際は投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので必ず内容をご確認のうえ、最終的な投資判断は、お客様ご自身の判断でなさるようお願いいたします。

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