ファンド情報 | J.P.モルガン・アセット・マネジメント

現在のページ: ホーム > ファンドを探す > ファンド情報

文字の大きさ大中小

ファンドを探す
愛称・名称から探す
商品タイプから探す
販売会社から探す
基準価額一覧
決算・分配金情報
 
注目のファンド
JPMベスト・インカム
JPMグローバル医療関連株式ファンド
注目のコンテンツ特集
J.P.モルガンの日本株運用特集
J.P.モルガンのCBスタジオ
アジア・新興国株式運用チームからのメッセージ
J.P.モルガンInsightsアプリ
マーケットレポート

JPMワールド・CB・オープン

印刷する

ファンド概要

日本経済新聞掲載名

ワ・CB

決算日

毎年1月30日および7月30日(休業日の場合は翌営業日)

ファンドの休日

詳しくはこちら

交付目論見書

交付目論見書

請求目論見書

請求目論見書

基準価額情報

基準価額

(基準日)
2017/12/15

前日比

10,078 円

-26

ファンドの特徴

転換社債(CB)に関する情報が満載「J.P.モルガンのCBスタジオ」

CBスタジオ
世界各国のCB(転換社債)を実質的な主要投資対象として運用を行い、安定した収益の確保および信託財産の着実な成長をはかることを目的とします。

CBとは、一定の条件で株式に転換できる権利(転換権)のついた債券で、一般に「CB」(英語:Convertible Bond)または「転換社債」と呼ばれています。株式と債券の両方の性格をあわせもっています。

CBへの投資にあたっては、投資地域の分散をはかりながら、価格水準、株価との連動性等の投資効率、発行企業の成長性および安定性等を総合的に分析し、魅力的な銘柄を選定します。

【CBには以下のような分類・特徴があります】
CB分類・特徴イメージ

弾力的に為替ヘッジを行うことにより、主として為替変動による基準価額の下落リスクを軽減させることを目指します。

ファンドの運用はファミリーファンド方式*により、マザーファンドを通じて行います。

*ファミリーファンド方式とは、ベビーファンドの資金をマザーファンドに投資して、マザーファンドが実際に有価証券に投資することにより、その実質的な運用を行う仕組みです。

JPモルガン・アセット・マネジメント(UK)リミテッド(英国法人)に運用を委託*します。

*為替ヘッジを含みます。

J.P.モルガン・アセット・マネジメントのグローバルなネットワークを活用し、運用を行います。
J.P.モルガン・アセット・マネジメントは、JPモルガン・チェース・アンド・カンパニーおよび世界の関連会社の資産運用ビジネスのブランドです。



お客様の投資判断において重要な情報となりますので必ずお読みください。

ファンドは、世界各国の転換社債を主な投資対象とし、また、その他の外貨建資産を保有することがありますので、金利の変動、株式市場、為替相場、その他の市場における価格の変動により、保有している有価証券等の円換算した価格が下落した場合、損失を被る恐れがあります。

ご注意していただきたい事項について

【収益分配金に関する留意事項】はこちら

注意事項

ファンドの運用による損益はすべて投資者に帰属します。
投資信託は元本保証のない金融商品です。投資信託は預貯金と異なります。
基準価額の変動要因
ファンドは、主に世界各国のCBに投資しますので、以下のような要因の影響により基準価額が変動し、下落した場合は、損失を被ることがあります。

  1. 株価変動リスク
    株式の価格は、政治・経済情勢、発行会社の業績・財務状況の変化、市場における需給・流動性による影響を受け、変動することがあります。CBの価格は、転換先株式の価格変動の影響を受けるため、株式と同様の要因により、変動することがあります。
  2. 信用リスク
    CBの発行体の財務状況の悪化や倒産、所在する国家の政情不安等により、元金・利息の支払いが遅れたり、元金・利息が支払えない状態になった場合、またはそれが予想される場合には、当該CBの価格が変動・下落することがあります。
  3. 金利変動リスク
    金利の変動がCBの価格に影響を及ぼします。一般に、金利が上昇した場合には、CBの価格が下落します。
  4. 為替変動リスク
    為替相場の変動が投資資産の価値の変動に影響を与えることがあります。ファンドは、為替ヘッジを弾力的に行いますが、ヘッジを行った場合でも為替変動リスクを完全にヘッジすることはできません。
  5. 流動性リスク
    CBは市場での売買高が少ない場合があり、注文が成立しないこと、売買が成立しても注文時に想定していた価格と大きく異なることがあります。

上記は、ファンドにおける基準価額の変動要因のすべてではなく、他の要因も影響することがあります。
詳しくは請求目論見書をご参照ください。


当ホームページは、日本の居住者の利用に供する目的で作成されたもので、その他の国の居住者を対象とするものではありません。当ホームページは、弊社に関する情報のほか、証券投資一般等に関する情報提供を目的としたものであり、証券投資につき、勧誘を目的としたものではありません。当ホームページは、弊社が信頼性が高いとみなす情報等に基づいて作成しておりますが、その正確さを保証するものではなく、当ホームページに記載された情報を使用することにより被った損害を補償するものではありません。当ホームページに記載された意見・見通しは表記時点での弊社の判断を反映したものであり、今後変更されることがあります。弊社ないしは弊社グループ会社又はそれらの従業員は当ホームページで言及している有価証券を保有している場合があります。

投資信託は、株式及び公社債等値動きのある証券(外国証券には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって元本が保証されているものではありません。投資信託は、預金保険の対象ではありません。投資信託を証券会社以外でご購入いただいた場合、投資者保護基金の保護の対象ではありません。投資信託は、金融機関の預金と異なり、元本および利息の保証はありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負います。過去の運用成績は将来の運用結果を保証するものではありません。投資信託の取得のお申し込みの際は投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので必ず内容をご確認のうえ、最終的な投資判断は、お客様ご自身の判断でなさるようお願いいたします。

▲ページの先頭へ移動