足元堅調に推移するアジア株式の魅力を再確認

運用チームからのメッセージ | 20178

メッセージ要旨
  • これまで苦戦が続いたアジアの株式が今年に入って堅調に推移しています。業績の見通しが良好であることに加えて、これまで割安に放置されたことが見直されて、資金が流入したためと考えられます。
  • 今後の業績見通しは良好で、最近台頭してきた消費関連企業を中心とした中国の「ニューエコノミー」企業に関心が寄せられます。

2017年に入ってアジア株式のパフォーマンスは良好、資金の流入は拡大

足元、アジア株式が好調です。世界的に景気の拡大が続き、その恩恵が期待されるアジアの輸出関連企業に注目が集まったことや、米国の大統領選挙後に多くのリスク資産の価格が上昇する中で、出遅れ感のあったアジア株式が見直されたことなどが背景になったと考えられます(図表①)。

過去数年にわたって資金の流出がみられたアジア株式市場ですが、今年に入ってアジア株式ファンドへの資金の流入が増加しています(図表②)。これはアジアの株式が多くの投資家から注目され、評価されたためと考えられます。

 

(図表①)米国大統領選以降の各国・地域の株価推移と年初来騰落率

期間:2016年11月8日~2017年6月末、2016年11月8日=100、円ベース

(図表②)アジア株式ファンドの資金純流出入額(累計値)の推移

期間:2016年12月28日~2017年7月19日、週次データ

 

アジア企業の業績の拡大に期待が集まる

アジアの企業の業績見通しは、米国や欧州など、他の国や地域に比べて良好です(図表③)。
2017年以降、1株当たり利益は継続的に増加すると見られ、企業の業績に連動する傾向がある株価の上昇が期待されます(図表④)。


(図表③)各国・地域の企業の業績見通し

12ヵ月先の1株当たり利益(EPS)のアナリスト予想集計値、期間:2004年1月末~2017年6月末、2004年1月末=100

(図表④)アジア株式(日本を除く)の株価と1株当たり利益(EPS)の推移

株価:2011年12月末~2017年6月末、2011年12月末=100、米ドルベース、EPS:2012年~2019年

 

中国の「ニューエコノミー」銘柄が好調

中国では、経済の構造が製造業中心から内需主導に移行しつつあります。かつて「世界の工場」として高成長をけん引してきた製造業を中心とした「オールドエコノミー」企業はその勢いを失っています。

一方で、技術の革新が進むインターネット関連企業や、付加価値の高い商品やサービスを提供する消費関連企業などの「ニューエコノミー」企業は高い成長をみせており、アジアの株式市場をけん引しています(図表⑤)。


(図表⑤)中国ニューエコノミー/オールドエコノミー株式合成指数の推移

期間:2012年6月末~2017年6月末、2012年6月末=100、円ベース、シミュレーション

 

アジア株式市場は他の新興国と比べて資源関連銘柄の比率が低め

ここ数年、原油をはじめ、資源の価格は低調に推移しています。過去に観察された長期的な資源のブームは終わり、今後、資源価格の大きな上昇は見込みづらいと考えています。

図表⑥では、アジア株式の業種別構成比率とアジア以外の新興国株式の業種別構成比率を比較しています。アジアの株式市場は資源関連の業種が比較的少なく、足元業績の拡大が顕著にみられる情報通信銘柄が多く含まれています。メキシコやブラジル、チリ、ロシア、南アフリカなど、(アジアを除く)新興国には資源国が多く、アジアには台湾などにハイテク企業が多いことを反映した構成です。

以上を踏まえると、資源価格の先行きに不安を感じている方には、新興国の中でも、アジア株式への投資が選択肢としてご検討いただけるのではないでしょうか。


(図表⑥)アジア株式(日本を除く)とアジア以外の新興国株式の業種別構成比率

構成比率の差が大きい順に6業種を抽出、2017年6月末現在

(図表①)出所:ブルームバーグ、アジア株式(日本を除く):MSCI ACアジア・インデックス(除く日本)、日本株式:TOPIX、先進国株式:MSCIワールド・インデックス、米国株式:S&P500指数、すべて配当込み
(図表②)出所:EPFR Global
(図表③)出所:Guide to the Markets(J.P.モルガン・アセット・マネジメント)、「米国」、「アジア(日本を除く)」、「新興国」は米ドルベース。「日本」および「欧州」はそれぞれ、円ベースおよびユーロベース。アジア(日本を除く):MSCI ACアジア・インデックス(除く日本)、米国:S&P500指数、新興国:MSCIエマージング・マーケッツ・インデックス、日本:TOPIX、欧州:MSCIヨーロッパ・インデックス
(図表④)出所:ブルームバーグ、MSCI ACアジア・インデックス(除く日本、配当込み)、2017年以降のEPSはブルームバーグ集計のコンセンサス予想
(図表⑤)出所:ブルームバーグ、アジア株式(日本を除く):MSCI ACアジア・インデックス(除く日本)、中国ニューエコノミー株式合成指数は、MSCIチャイナ・インデックスの構成セクターである「情報技術」、「一般消費財・サービス」、「ヘルスケア」の各指数、同様に、中国オールドエコノミー株式合成指数は、「エネルギー」、「素材」、「資本財・サービス」の各指数に均等に投資した場合を仮定して作成しています。すべて配当込み。インデックスを用いたシミュレーションです。実際の取引にかかる費用・税金等は考慮されていません。
(図表⑥)出所:Guide to the Markets(J.P.モルガン・アセット・マネジメント)、アジア株式(日本を除く):MSCI ACアジア・インデックス(除く日本)、アジア以外の新興国:MSCIエマージング・マーケッツ・インデックス(除くアジア)


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