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お客様の投資判断において重要な情報、ご注意頂きたい事項については、ファンド情報をご覧ください。
ファンド名 |
ＪＦアジア株・アクティブ・オープン |
|---|---|
商品分類 |
（新）海外/株式 （旧）国際株式型 |
主な投資対象 |
マザーファンドを通じて、日本を除くアジア各国の株式の中から成長性があり、かつ割安と判断される銘柄に分散投資します。 |
主な投資制限 |
株式および外貨建資産への投資には制限を設けません。 |
設定日 |
1998年11月30日 |
信託期間 |
無期限 |
決算日 |
原則として毎年5月15日および11月15日（休業日の場合は翌営業日） |
収益分配 |
毎決算時に、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して、分配金額を決定します。ただし、分配対象額が少額の場合は分配を行わないことがあります。 |
お申込方法 |
原則として毎営業日に販売会社にて受付けます。 |
|---|---|
お申込価格 |
お申込日の翌営業日の基準価額 |
お申込単位 |
販売会社が定める単位 |
受付時間 |
原則として午後3時まで（年末年始など東京証券取引所が半休日の場合の受付は午前11時まで）とします。 |
換金方法 |
原則として毎営業日に販売会社にて受付ます。 |
|---|---|
換金価格 |
解約請求の場合: 換金申込日の翌営業日の基準価額 |
信託財産留保額 |
-- |
換金単位 |
販売会社が定める単位 |
受付時間 |
原則として午後3時まで（年末年始など東京証券取引所が半休日の場合の受付は午前11時まで）とします。 |
換金の中止 |
有価証券が取引される市場における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、換金請求の受付けは中止されることがあります。 |
購入時、換金時等にご負担いただく費用等
時期 |
項目 |
費用 |
|---|---|---|
購入時 |
申込手数料 |
3.15％（税抜3.0％）を上限として、申込価格に販売会社が定める手数料率を乗じて得た額 |
解約時 |
信託財産留保額 |
-- |
- 原則として換金時に個別元本超過額から申込時に支払った費用を差し引いた額に対して課税されます。
- なお、税法が改正された場合等には、上記の内容が変更になることがあります。
- 手数料および税金の詳細については販売会社にお問い合わせください。
当ファンドで間接的にご負担いただく費用・税金（詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください）
項目 |
費用・税金 |
|
|---|---|---|
信託報酬 |
合計 |
1.6065％（税抜1.53％） |
委託会社 |
0.7665％（税抜0.73％） |
|
販売会社 |
0.735％（税抜0.7％） |
|
受託会社 |
0.1050％（税抜0.1％） |
|
監査費用 |
信託財産の純資産総額に年率0.021％（税抜0.02％）を乗じて得た額 |
|
その他、投資信託財産の運用の際に発生する売買委託手数料、外貨建て資産の保管費用、租税費用、信託事務の処理に関する諸費用等が信託財産の負担となります。これらの費用は取引量等によって変動するため、具体的な金額、計算方法を記載しておりませんのでご了承ください。
注意事項
投資信託は、株式及び公社債等値動きのある証券（外国証券には為替リスクもあります）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって元金が保証されているものではありません。投資信託は、預金保険の対象ではありません。投資信託を証券会社以外でご購入いただいた場合、投資者保護基金の保護の対象ではありません。投資信託は、金融機関の預金と異なり、元本および利息の保証はありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負います。過去の運用成績は将来の運用結果を保証するものではありません。投資信託の取得のお申し込みの際は投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので必ず内容をご確認のうえ、最終的な投資判断は、お客様ご自身の判断でなさるようお願いいたします。
